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教材整備指針が一部改訂されました!令和元年8月教材整備指針の主な改訂内容教材整備指針の主な改訂内容01新学習指導要領(H29改訂)関連●プログラミング教育用ソフトウェア・ハードウェア(小学校)●発表板など新学習指導要領に対応する教材を例示02技術革新等関連●視線/音声入力装置(特別支援学校)●3Dプリンター(中学校)など、昨今の技術革新等を踏まえた教材を例示03学校における働き方改革関連●拡大プリンター等、学校における教育環境改善に資する教材を例示指針の品目数が増えました1295点(1194)学校種別の内訳:小367(337)中376(359)特支552(491)()は改定前の品目数教材整備にあたっての留意点1.右表の考え方により教材整備の目安を番号により示している。各学校及び教育委員会においては、これらの目安を参考にしつつ、各教材の必要数量(整備目標)を定めるなどして、計画的な整備を図ることが望まれる。2.「新規」欄には、教材整備指針」(平成23年4月28日付け23文科初第182号)に例示した教材との比較において、新規に例示した教材に「○」印を、例示内容を一部見直した教材に「△」印を付しているので、教材整備の参考とされたい。3.情報通信技術の進展に伴い、大型提示装置、教育用PC、ネットワーク等の有効活用を検討することが望まれる。例えば、指導者用デジタル教科書(教材)等のソフト等を導入し、大型提示装置等の画面上に映すことにより、例示教材に変わる教材として活用することが考えられる。一方、標本などのように、児童が直接触れることで効果的に学習可能な教材もあると考えられ、これらは児童の発達の段階に即して適切に活用することが望まれる。4.総合的な学習の時間については、国際理解、情報、環境、福祉・健康など、比較的多くの学校で取り上げられることが予想される学習活動に対応する教材を例示しているにすぎない。各学校においては、具体の学習活動に応じた教材を整備していくことが望まれる。単位Ⅰ.学校Ⅱ.学年Ⅲ.学級Ⅳ.グループ(1学級分)Ⅴ.その他番号①②③④⑤⑥⑦⑧整備の目安目安1校あたり1程度1学年あたり1程度1学級あたり1程度8人あたり1程度4人あたり1程度2人あたり1程度1人あたり1程度とりあげる指導内容等によって整備数が異なるもの5.障害のある児童に対する指導で使用する教材については、本指針に例示するものの他、障害の状態等に応じ、特別支援学校の指針も参考にすることが望まれる。また整備目標の設定に当たっては、障害のある児童の在籍数を踏まえるとともに、障害の状態等を考慮すること。6.小中一貫校等において使用する教材については、本指針に例示する教材を参考にしながら整備することが望まれる。7.各教育委員会においては、所管の学校からの意見を聴取しつつ、複数年次にわたる教材の整備計画を策定することが望まれる。8.学校全体で共用可能な教材が、各教科等ごとに重複して購入されることなどが生じないよう、教材の整備・活用に当たっては、校長のリーダーシップの下、教頭、教務主任、事務職員等とが連携しつつ、予算委員会、教科別部会等の校内組織を生かして全校的な調整を行うなど、工夫し効率化を図る必要がある。9.教材が高価であり使用頻度が少ない場合や運動会等の行事で一度に多数の教材が必要な場合は、効率的使用の観点から、地域の実情に応じて、例えば地域の数校で共通利用することなども有効な方法と考えられる。その際は、借用書、貸借整理簿等を整備するなど、適正な備品管理に配慮する必要がある。10.理科教育設備整備費等補助金の対象となる教材の取扱いについては、当該補助金の交付要綱等によられたい。令和元年文部科学省教材整備指針より小00004
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