株式会社内田洋行（社長　向井眞一 本社：東京都中央区）は、東北大学大学院教育情報学研究部・中島 平准教授および株式会社フォトロン（社長　塚田眞人 本社：東京都千代田区）と共同で授業のフィードバックが行える支援ツール「Power Feedback NOTE」（＝以下、PF-NOTE）を開発、2008年6月1日より販売を開始します。

近年大学では教育の質の向上が強く求められ、今年4月にはファカルティー・ディベロップメント*（＝以下、FD）の義務化がなされました。そのような中、各大学は学生が興味を持ちモチベーションを高め、より主体的に授業に参加できる魅力ある授業作りに力を入れています。そしてまた、教員の授業改善のための講習会や授業アンケートなども実施しています。一方、大学教員の業務の増大に伴い、教員が効率的に授業を改善する方法が必要とされています。

そこで、先進的な教育環境の研究やシステム構築を提供してきた内田洋行では、すでにFDの研究を進めてきた東北大学、および授業収録等の映像技術を利用した製品の企画・開発をてがけてきたフォトロンと三者共同で、教員の負担を軽減しつつ授業内のコミュニケーションを活性化し、効果的・効率的に学生・教員の授業振り返りができる業界で初めてのシステムとして「PF-NOTE」を開発しました。

本システムは、全世界で今年800万個の購買が見込まれている学生の主体性を引き出すツール「クリッカー」を使用し、大人数の授業での学習コミュニケーションの活性化や、学生間の情報共有を促進することができます。さらに、ワンタッチで授業をビデオ収録し、教員や学生からの反応を瞬時に記録することもできます。その結果、教員や学生は効率的に授業のポイントを振返ることができ、教員の授業改善と学生の学習促進に役立てることができます。

*ファカルティー・ディベロップメント (faculty development = FD)
文部科学省の大学・短大設置基準では「授業の内容や方法の改善を図るための組織的な研修や研究」と定義付け、1999年に努力義務化、2008年4月から義務化した。

システムの主な特長

■ワンタッチで授業を録画 ＜簡単・手軽・高画質でまるごと収録＞

パソコン画面、板書、教材提示装置などの画像情報とビデオ・音声情報をリアルタイムにビデオファイル化することができます。

■学生の反応をその場で収集 ＜学生の反応を瞬時に把握し、教室内で共有＞

クリッカーを利用して学生からの反応を即時に記録。授業やプレゼンテーション内容の「よくわかる」「わからない」など、反応をリアルタイムに収集できます。また、出欠確認支援機能により出欠をとることもできます。

■学生の反応を分析・評価＜授業の重要なシーンを個別に復習＞

授業の収録にあわせて学生の反応を記録しているので、授業場面を見ながら「どこが判らなかったか」「どこに興味をもったか」などの可視化が行え、教員は授業の改善に役立てることができます。また、教員やTAが押したクリッカー情報はサムネイル情報として記録できるので、教員がその授業の重要ポイントを記録しておけば、学生の「振り返り」にも便利です。

利用イメージ

PF-NOTEは、大学のみならず学生を主体的に参加させるインタラクティブな授業での活用や、ゼミの発表や学会前のプレゼンテーションでの活用、「本会場」や「別会場」といった大人数の講習や研修など、さまざまなシーンでの活用が可能です。

システム構成図

金額

参考定価

50台無線版、510万円から（税込）
システム調整費、設定費用別

初年度販売目標

50システム

ご参考

【東北大学大学院教育情報学研究部准教授・中島 平】
1999年 東北大学大学院情報科学研究科博士課程終了、博士（情報科学）
2004年 東北大学教育学情報学研究部助教授
2005年、2006年 米国スタンフォード大学工学部客員准教授
現在、教育工学の研究に従事

【株式会社フォトロン】
1968年（昭和43年）創業。全世界へ販売する高速度カメラを中心とした「画像計測システム」、純国産CADをはじめとした「エンジニアリング関連システム」、最新鋭の映像機器を提供する「プロフェショナル映像システム」という3事業分野を柱にビジネスを拡大。これら事業で培ったノウハウと最新のテクノロジーを背景に教育市場向けのソリューションへも事業を拡大。“動画コンテンツ活用に必要なあらゆる機能をシステムアップし、教育現場の進化に対応すること”をコンセプトにした拡張性に優れ、しかも収録から管理・配信までのワークフローをシームレスに行える動画ネットワークソリューション（Power Solution）を提供。
フォトロンホームページ　http://www.photron.co.jp/

【株式会社内田洋行】
1910年（明治43年）創業。教育・オフィス・情報の3分野を事業の柱とする。教育分野では、1925年に逸見式計算尺を販売開始。戦後すぐから理化学機器を中心に学校教材販売に注力し、業界最大手に。1990年代には業界に先駆けて学校教育情報化を推進し、小学校から大学まで幅広く手がけ、パソコン教室などは国内で最多の納入実績を持つ。その他ネットワークによるコンテンツ配信事業など新ビジネスを立ち上げる一方、教育総合研究所を設置、省庁から現場の学校まで幅広く教育方法や教育環境の研究を協同で進めている。また学校教員向けのコミュニティサイト「学びの場.com」を無償で運営。教員向けサイトとして最大規模の会員を持つ。