デジタルコンテンツカタログ 131

スペシャルインタビューGIGAスクール構想ICT環境整備新学習指導要領ICT導入事例「1人1台端末」の環境●教師は授業中でも一人一人の反応を把握できる学びの深化▶子供たち一人一人の反応を踏まえた、双方向型の一斉授業が可能に●各人が同時に別々の内容を学習●個々人の学習履歴を記録▶一人一人の教育的ニーズや、学習状況に応じた個別学習が可能学びの転換●一人一人の考えをお互いにリアルタイムで共有●子供同士で双方向の意見交換が可能に▶各自の考えを即時に共有し、多様な意見にも即時に触れられる※出典:「GIGAスクール構想の実現へ」リーフレット(文部科学省)「1人1台端末」ではない環境教師が大型提示装置等を用いて説明し、子供たちの興味関心意欲を高めることはできる全員が同時に同じ内容を学習する(一人一人の理解度等に応じた学びは困難)意見を発表する子供が限られる一斉学習個別学習協働学習GIGAスクール構想、今後に求められることGIGAスクール構想は、情報活用能力の育成に向けた計画の大きな一歩であると言えます。ただし、この歩みを進めていくためには、自治体の継続した取り組みが求められます。GIGAスクール構想は、ネットワークや端末の整備に係る初期費用を国が補助したものですが、導入の主体は各自治体にあります。「学校のICT環境整備の現状(平成31年3月)」によると、その整備状況は各自治体によって格差があることが分かっています。今後の歩みを進めていくためには、導入した端末の管理・維持メンテナンス、セキュリティ環境の構築等への、自治体での継続した予算化が求められます。2019年12月3日に公表された文部科学省国立教育政策研究所「OECD生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント」によると、日本の児童・生徒における教室の授業時間におけるデジタル機器の利用時間がOECD加盟国中最下位であることが分かりました。一方で、コロナ禍にあった教育現場では、対面での指導と、家庭での遠隔・オンライン教育とのハイブリッド化した新しい教育様式が求められるなど、正しくSociety5.0に向かう生活が身近になろうとしています。「個に応じた指導の充実」に向け、土台が整った今後は、学習活動の一層の充実と、主体的・対話的で深い学びに結び付く授業改善に向けたデジタルコンテンツの活用と教育実践が望まれます。●1週間のうち、教室の授業でデジタル機器を利用する時間国語数学理科日本OECD日本OECD日本OECD3.02.48.612.310.321.92.61.93.348.283.089.09.69.019.254.40.72.30.86.40.72.50.86.96.25.37.575.92.32.811.712.822.143.92.66.9※出典:「OECD生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント」(文部科学省・国立教育政策研究所)0%20%40%60%80%100%■週に1時間以上■週に30分以上、1時間未満■週に30分未満■利用しない■この教科を受けていない■無回答・その他●Withコロナ→ポストコロナへの対応新しい教育様式対面指導遠隔・オンライン教育学校家庭対面指導の重要性、遠隔・オンライン教育等の実践で明らかになる成果や課題を踏まえ、発達段階に応じて、ICTを活用することで協働的な学びを展開する。教育用デジタルコンテンツカタログ20217