技術を真に生かすということ

システムズエンジニアリング特集

技術を真に
生かすということ

「お客さまとともに社会課題を解決する」。
常にその姿勢を重視する内田洋行において、
SEとは、技術と人をつなぎ、
いまとこれからをつなぐ役割を担う存在である。
予測困難な時代において、技術はどうあるべきか。内田洋行が求める「これからのSE」の姿に迫る。

開発と運用をシームレスにつなぎ、


柔軟なシステムを生み出す

顧客中心主義の企業姿勢で事業を展開していく内田洋行。その考え方は内田洋行の技術観そのものにも通底し、顧客の課題解決につながる技術を生み出すことに主眼を置いている。社会が驚異的なスピードで変化するいま、課題解決にフォーカスする技術観は、時代的なニーズにも合致する。
内田洋行では、まず顧客の課題は何か、それを解決するためにどのようなソリューションが必要か、結果としてどのような技術の組み合わせが必要か、という順に発想していく。昨今、「システムズエンジニアリング」という考え方が注目を集めているが、これは従来型の、特定分野に特化して単一システムを構築するような手法では、今日的な大規模化、複雑化した顧客の課題解決が難しくなっていることを意味する。内田洋行は、これまでにないさまざまな技術やシステムを組み合わせて、より高付加価値なソリューションを提供することではじめて顧客の真の課題が解決できると考えている。
先端技術は、いつの時代も変わらず重要である。しかし、激しい変化にさらされる社会において、求められるのは先進技術そのものではなく、その技術がもたらす答えが何かなのだ。

「システムズエンジニアリング」の考え方

「システムズエンジニアリング」

の考え方

「システムズエンジニアリング」の考え方

単一システムで完結させる手法ではなく、複数のシステムを統合し全体最適を目指す手法へ。これにより、新しいシステムをシームレスに載せていくことも実現できるようになる。そこで求められるのは、複雑な仕組みを丁寧に解きほぐしていく力であり、内田洋行がシステムズエンジニアリング事業部としてSEの知見を統合しているのも、こうした意図がある。

幅広いジャンルに対応する技術力と、


横断的な視点を身につける組織体制

文教、自治体、民間と幅広い領域でビジネスを手がける内田洋行では、領域別に営業ユニットを編成しているが、SEは、システムズエンジニアリング事業部としてひとつの組織に集約している。各営業ユニットに分散している技術や知見を集約することで、リソースの効率的な調整や、SEの横断的な視野の獲得を可能にすることが主な狙いである。
真に技術を生かす必要に迫られる今日、顧客のオーダーも多様化している。ネットワーク整備とシステム導入を同時に発注し、なおかつ端末の整備も求めるといった総合的なICT技術を要するプロジェクトも増加している。自治体向けのネットワーク構築や保守運用、民間企業への基幹システムの導入やサポート、スクラッチ開発など、内田洋行が培ってきたあらゆる領域の知見を横断し、技術を統合的に捉えていかなければならない。
現場思考型のプロダクト開発は、今後より一層求められることだろう。実践を通じて得た技術を全社的な知見として蓄え、他領域にまで展開していける組織体制こそが、これからの社会を支える技術を育む、豊かな土壌となるはずだ。

システムズエンジニアリング事業部について

システムズエンジニアリング

事業部について

Client

  • 公共団体
  • 学校
  • 民間企業

Technology

ネットワーク・インフラ
  • ・民間企業ネットワーク基盤システム
  • ・自治体ネットワーク基盤システム
  • ・学校ネットワーク・PC教室
  • ・コミュニケーション・コラボレーション環境
業務システム
  • ・民間業種別システム
  • ・ネットワークアプリケーション
  • ・健康福祉業務システム
  • ・自治体情報システム
  • ・学校校務支援システム
  • ・大学業務システム
  • ・図書館システム
・総合運用支援サービス

民間、公共と幅広い分野で培った多様な技術分野を、システムズエンジニアリング事業部として集約。統合されたノウハウが、事業を横断して展開できる組織体制に。

技術を提供するだけでなく、その先にリーチしていく

川手 真史
システムズエンジニアリング事業部
SE企画管理部
部長
川手 真史

技術革新と利便性の向上は不可分であり、先端技術というのはもちろん大切です。新たな技術を常に検証し、いつでもお客さまに提供していける姿勢を持つことは、技術者であることの前提条件でしょう。ただ、私たちは常に、「お客さまの課題解決に必要か否か」というところに焦点を当てて考えたいと思っています。
当社のSEの仕事は、「技術を使ってシステムを提供しておしまい」ではありません。例えば教育のICT化において、利便性は向上したとしても、学力は本当に向上していくのか。あるいは働く場づくりにおいて、働き方は変わっても、生産性は本当に向上したのか。こういった実質的な効果の部分にリーチしてはじめて、お客さまの課題解決に取り組むことになります。
こうした具体的な課題に向き合うためには、SEはまずは現場の課題を可視化し、解決に向けた道筋を自ら発想していく必要があります。現場の温度感を直に感じることでしかわからないことも、たくさんあるからです。社会が抱える課題に関心を持ち、お客さまと一緒に考え、プロジェクトに取り組んでいけるSEというのが、私たちのあるべき姿だと捉えています。